めっきり梅雨らしい日々が続いています。週間予報を見ても雨、曇りばかりで晴れの文字が見当たらず。首都圏はまん延防止措置へ移行しましたが、コロナ感染者も減少せず停滞中。何となく気分が滅入りますね。

さて、最近お問い合わせが多いのが“ウッドショック”木材不足です。お客様だけでなく、さまざまなメディアから取材や執筆を依頼されます。住宅評論家ではないのでお断りしていますが、お客様からの問い合わせは切実な問題なため対応せざるを得ません。

コンサルティングを担当しているお客様などは着工が延びたり、構造を変更したりとさまざまな対応をしていますが、現在検討しているお客様からのお問い合わせで多いのが、どのくらい価格が上昇するのかそして今契約しない方がいいかなどのお問合せです。

よく聞いてみると、多いのが７月から見積もり単価が上昇するので、６月中に契約したほうがいいですよ、とハウスメーカーの担当に契約を急かされているとのこと。

よくある営業の常套文句ですよね。消費税が増税されるときなどもよく使われました。

事実、６月から木質メーカーを中心に見積もり改訂を実施しています。７月から実施ということも嘘ではないと思います。

では、どのくらい価格が上昇するのでしょうか。

平均的な注文木造２階建て30坪の建築工事の請負平均額は 2,000万円程度。うち、構造材他木質関連の材料費だけでいえば、200万円程度でしょうか。この材料費 200万円が 20％上昇すれば 40万円高くなるということです。

請負金額からすれば、40万円÷2,000万円で、2％建築費が上昇したということになります。ちょうど消費税 8％が 10％にアップしたのと同じですね。

確かに大きいことは大きいのですが、何か全体が 10％も 20％も上昇し、2,000万円が 2,400万円に価格がアップするという感覚に陥っている人が多いように感じます。

建築工事売価 2,000万円、原価 1,600万円、利益 400万円。
原価 1,600万円のうち、800万円が材料費、残りの 800万円が人件費です。
材料費 800万円のうち、構造体含む木質関係は 200万円程度。
後の 600万円は基礎、サッシや外壁、水廻り設備や空調・換気・電気設備です。

こう説明すればわかりやすいでしょうか。
いずれにしても、金額上昇に契約時期を大きく左右される必要はありません。

★新築・建替えを検討中の方でスケジュールや資金計画なども含めてトータル的に専門家へ相談してみたいという方は、ネクスト・アイズへどうぞ。ご相談ご希望の方はこちらから